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【学歴フィルターを超える】コンサルへの転職に低学歴・高学歴は関係あるのか?

【学歴フィルターを超える】コンサルへの転職に低学歴・高学歴は関係あるのか?

 

事業会社と同じ点と異なる点があります。

 

コンサルティング業界は近年人気が上昇しており、日々多くの方が面談を希望しています。

事業会社と言われるコンサルファーム以外の企業と比較すると、年収が上がるケースが多く、またクライアント企業が長く解決できていなかった課題を解決していく姿に憧れを持つ人も多いでしょう。私もその1人でした。

 

転職を検討する際に気になるのは「コンサルファームへの転職において、学歴は関係あるか」ではないでしょうか。
特に外資系企業では、学歴を気にしない向きがあると言われていますが、気になる方は多いのではないかと思います。

 

今回はコンサルファームにおける学歴の考え方についてご紹介します。

 

筆者は新卒で事業会社に入社したのち、28歳からコンサルファームに移り、外資系A社で約3年、同D社で半年コンサルティングを経験しているため、コンサルファームの実態をお伝えすることができます。

 

【この記事を読むメリット 】

  • コンサルファームでの学歴の扱いがわかる

 

それでは今回のコンテンツです。

 

   

【中途採用】学歴はほぼ関係ない

【学歴フィルターを超える】コンサルティングファームへの転職に低学歴・高学歴は関係あるのか?

これはどの業界でも言えることですが、即戦力として活躍できる人材に学歴は関係ありません。学歴はあくまでポテンシャルを測る一次フィルターでしかないため、これまでの実績や、業界での経験がある方には殆ど必要がありません。

 

「経験者」として認識されるためには、以下いずれかの要素が必要です。

 

【コンサル経験】

  • 他コンサルファームでの就業経験

【マネジメント経験】

  • 事業会社での管理職経験

【職種経験】

  • 経営・企画の経験
  • 会計・経理の経験
  • IT知見・プログラミングの経験
  • PMOの経験

【業種経験】

  • 担当インダストリー(業界)の経験

【リレーション】

  • クライアントになる見込みのある顧客を持っている

 

これらは学歴のフィルター、つまりネットからの申込みや履歴書の審査で学歴がネックで不採用になってしまう確率を大きく低下させます。

 

ポイントはコンサルの経験者でなくても、実務で活かせるスキルがあれば、門戸は広く開いているということです。

 

「経験者」の定義は幅広い

「コンサル経験者」という枠にとらわれなければ、学歴がなくても転職をできる可能性は高いです。

 

例えば現職が医療業界であれば、コンサルファームにいる少し医療クライアントを担当したことのある人よりも、専門性のある知識を持っているはずです。
その場合、コンサルファームの医療コンサルよりも質の高い提案ができる可能性が高いため、書類選考・面接でも当然優遇されます。

 

プログラミング経験者も同様です。
コンサルはクライアントに対しマウントを取ることが仕事の一部である面もありながら、システム系の提案をするにも関わらずWEB・AP・DBなど初歩的な知識も正しく理解していないメンバーは多くいます。

 

新卒やすべての点で完全未経験である雰囲気コンサルよりも早期に活躍でき、専門性を持った転職希望者は、学歴を問わず優遇されます。

 

武器を持った候補者が採用で優遇されるのは他の業界と同じ。

 

 

【第二新卒・新卒採用】学歴採用はあります

当たり前に学歴です。

 

学歴採用がなぜこれまで採用されていたのかを考えると、学歴が高い=頭の回転が速い・理解力がある・勉強熱心など、ある程度能力があることを示唆する指標であり、大勢の希望者の中から一次フィルターとして候補を選定するには非常に都合がいいからです。

 

これはコンサルファームに限った話ではなく、他の倍率の高い大手有名企業でも同じことが言えます。リクナビなどのサイトでは、過去にユーザーの学歴次第でセミナー・インターンシップの空き状況が変わる、という検証結果もありました。

 

 

「実力主義だからどんどん応募してね」というのは企業のポーズです。
応募しても詳細な理由は非開示でよいため、まずは応募の母数を増やし、(不要に)学歴を気にして応募をしていなかった層を取り込み、内定者の質のベースアップをしようという採用戦略でした。

 

やや汚い言い方になりますが、希望者の多い企業では、学歴フィルターによって多少優秀な人が落ちてしまっても問題ない程度に仕事が回っていて、利益も出ています。

原石からダイヤを見つけるような時間のかかる作業をするより、効率よくそこそこの人材を採用する方が、企業にとって全体最適となるのです。

 

現場からの声

現に、面接を担当したマネジャーから「今の採用基準(学歴)なら俺は通らなかった」という声もありました。

 

従って、実務的なアピールポイントがない場合は低学歴はネックになる可能性が高い点はご注意ください。

 

チャレンジはタダだが、期待しすぎないことが大切。

 

それでも人事の立場がわかれば内定は取れる

学歴について少し残念な事実もお伝えしましたが、自分が採用側の立場に立って戦略を考えれば、十分内定は狙えます。

 

 採用する人事やマネジャーからすると、

 

なぜその人を採用するのか 

 

という言い訳(理由)が必要になります。

 

面接に参加していなかった決裁者に対し、内定の理由を説明するシーンを想像してみます。
「地頭がよくやる気もあり、長く働くという意思も感じされた」と説明した際、希望者の学歴が高ければ地頭の良さの証明になりそうですが、学歴が低ければどの辺りで地頭の良さを感じたのか、追加で深掘りされるかもしれません。

 

学歴は「内定を出す理由」の1つでしかありません。学歴がなければ、最初にリストした実務経験・専門知識を証明できる資格などをとってもよいでしょう。
学歴以外に採用に値する武器があれば、学歴はなくても内定は出ます。

 

女性にとって、彼氏の年収は低いけれど性格が良いから結婚する、という考え方と似ているかもしれません。
親族や友人に紹介する場合に、年収は高くないけれど大事にしてくれる、と言えれば筋は通ります。

 

学歴は高くないけれど、取得難易度の高い資格を持っている(理解力がある・勉強熱心)であれば、社内に説明がつき、採用してもらえる確率は上がります。

 

「私は学歴がなくても優秀です」ではダメ。「学歴はないが○○ができます」と言うこと。

 

 

準備ができたらチャレンジ

学歴は 気にしていても 変わらない

 

夜間大学・大学院に行く時間がないのであれば、学歴について悩む時間はもったいない。自分の別のアピールポイントを見つけ、動き出すことがゴールへの近道となります。

 

2019年9月現在、これまで深夜までバリバリ働いていた人たちが働き方改革で残業制限がついた影響もあり、コンサルティングファームはいずれも人手不足になっています。

 

これまでにご紹介したスキルはコンサルファーム転職に向けてはNice to Haveですが、人手不足で採用が甘くなっている今、チャレンジしてみてもよいかもしれません。

 

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